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将来を考えるなら!不動産投資と生命保険どっちがいいの?

公開日:2019/11/15  最終更新日:2019/11/29

不動産投資について調べていると「不動産投資が生命保険の役割を果たす」という話をよく目にしませんか?一体どういうことなのか、それは不動産購入時に加入する「団体信用生命保険」に、真理が隠されています。

不動産投資が生命保険の役割を果たす理由

不動産投資が生命保険の役割を持つ理由は、大きく二つあります。

団体信用生命保険に加入できる
団体信用生命保険は、ローンを利用した不動産購入の際に、同時に契約されることが多い保険の一種です。この保険に加入しておけば、万が一ローンの契約者が亡くなるか、高度障害状態になった場合でも、保険会社がローンの残債を支払ってくれる保険です。

つまり、契約者の家族は、残された不動産がローンを完済した状態で手に入るということになり、これが生命保険の役割を果たすとされる部分です。

所有者が死没したとしても家賃収入が継続される
さらにローンが残っていない不動産が収益物件となれば、所有者が亡くなってからも、遺族が家賃収入を引き続き得ることができるわけです。要するに、遺族年金にあたるお金で、これも団体信用生命保険に加入できる不動産投資のメリットです。

団体信用生命保険って?

団体信用生命保険(通称、団信)は、元々住宅ローンを契約する際に、加入する保険であることは、先述しました。しかしこの団体信用生命保険のそもそもの目的は、マイホームを購入した家族が大黒柱を失った場合でも、遺族が住宅ローンの返済で生活を脅かされないためにあるものです。

住宅ローンの借入は、団体信用生命保険に加入することを条件とするケースが多く、保険料の支払額は、ローンの金利に上乗せされることもよくあります。そのことから、この保険に加入していることを、忘れがちな利用者がしばしばいるようです。

ちなみに団体信用生命保険は、収益物件の購入時にも利用することが可能で、その際は代理弁済金額が1億円までと上限付きで、金融機関によっては3億円まで可能なところもあります。原則、保証期間は、ローン返済期間になります。

色々ある団体信用生命保険

団体信用生命保険で一般的なものは、ローン契約者が死没、または高度障害状態に陥った場合に、ローンの残債が完済されるものになりますが、他にも以下のような数種類の保険が用意されています。

がん補償特約付団信生命保険
三大疾病特約付団体信用生命保険
八大疾病特約付団体信用生命保険

上記はいずれも、通常の団体信用生命保険に、金利を上乗せする形などで特約を付加したものです。がんや脳卒中のような、指定された疾病で所定の状態になったとしても、ローンの代理弁済に移行されます。

ちなみに、団体信用生命保険も生命保険の部類に入るので、契約時には健康告知をしなければなりません。その一方で、一般の生命保険とは異なり、団体信用生命保険の保険料は、年齢別で決まっているわけではありません。何歳であっても保険料は同じ金額に定められているのです。

災害も保険でカバー!

不動産投資の最大の敵とも言えるのが、天災と火災でしょう。これらは実は、保険によってカバーできます。逆にこれしかカバーできないのか?とガッカリ感を覚える方もいらっしゃるかもしれませんが、そうではありません。逆にその他の方法ではリスクのカバーができないために、この二つの保険の重要性は高いのです。

火災保険
まず、火災リスクを補う火災保険は、不動産投資において非常に関わりの深い保険であり、物件を所有する際には、加入するのが前提となります。この火災保険は、家事だけでなく、落雷や風災、雹災、水濡れ、盗難、水災、車の飛び込みや不注意による破損や汚損など、実は多岐に渡るリスクをカバーできるのです。

地震保険
地震保険は、単体契約するものではなく、火災保険に付加するのが基本的な形となります。火災保険のみ契約しても、地震による被害への補償は無いので、その備えとして地震保険に加入することも、今やポピュラーな形となっています。この地震保険は、地震による直接的な被害のほか、二次被害の火災、津波、噴火、家財の破損なども補償内容に含まれています。

施設賠償保険
不動産投資は、収益物件を財産として所有していることから、その財産が損害を受けた際、それを補償するための保険が無ければいけません。それが先述した火災保険と地震保険、そしてもう一つは「施設賠償保険」です。

この施設賠償保険は、不動産投資の場合、投資家が所有する物件が、補償対象として該当します。この物件に不具合や不備があって、それがきっかけで入居者や、建物内にいた人が怪我をした場合に適用される保険です。

 

実際、これらの保険に加入して、大きな痛手を免れた不動産投資家は少なくありませんので、これらに最低限加入しておくことが前提であると考慮しておきましょう。

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